WINTのBNB戦略に逆風ナスダック上場廃止と株価85％下落

Contents

1 米ナスダックWINT（Windtree Therapeutics）の上場廃止!
2 WINTのナスダック上場廃止で影響を受ける可能性がある暗号資産
3 考察
4 仮想通貨バイナンスコイン(BinanceCoin/BNB)は以下の取引所で購入出来ます！

WINTはナスダックの最低株価基準違反により、2025年8月21日に上場廃止が決定された
WINTは最大7億ドル規模のBNBを財務資産として保有・取得予定だったことが明らかになっている
上場廃止の発表後、WINT株価は最大で85％近く急落し、投資家心理に大きな影響を与えた
BNBを含む暗号資産市場への不信感が波及する懸念があり、他の主要コイン（BTC、ETH）にも影響が出る可能性がある
企業が暗号資産を財務戦略に組み込む場合、その透明性やリスク管理の重要性が改めて浮き彫りになった

米ナスダックWINT（Windtree Therapeutics）の上場廃止!

上場廃止の概要

2025年8月19日、Windtree Therapeutics（ティッカー：WINT）は、ナスダックからの上場廃止通知を受領しました。この通知は、同社が「最低株価1ドルを30営業日連続で維持すること」という上場基準（Listing Rule 5550(a)(2)）に違反したためです。結果として、同社の株式は2025年8月21日取引開始時にナスダックでの取引が停止され、同日よりOTC市場での取引に移行する予定です。同社は引き続きSECへの報告義務を履行することを明言しています。

株価の大幅下落

発表直後、WINTの株価は一時的に77％超急落しました。市場では一時的に85％の下落として伝えられるケースもあり、株価は0.11〜0.094ドルとされています。ナスダック上場廃止とBNB財務運用戦略に対する不安が売りを誘ったと見られます。

BNB財務戦略の影響

Windtreeは以前からビットコインやBNBなどの暗号資産を財務資産として保有する戦略（クリプトトレジャリー戦略）を進めており、特にBNBについては最大5億～7億ドル規模の購入を計画していました。これは、同社の再ブランド化と資金調達モデルの一環として注目されましたが、結局は株価回復にはつながらず、上場廃止につながる主要因の一つとみられています。

OTC市場への移行と今後の見通し

WINTは2025年8月21日より、既存のティッカー「WINT」でOTC市場（OTCIDティア）での取引を開始する予定です。ただし、OTCIDへの承認は保証されておらず、流動性の低さや価格透明性の低下など、投資家保護や資金調達環境において大きな懸念があります。

WINTのナスダック上場廃止で影響を受ける可能性がある暗号資産

コイン名	影響度	理由
BNB（バイナンスコイン）	高	WINTが財務戦略の中核として大量保有していたと報じられたため、関連性が直接的。ネガティブな報道が投資家心理に悪影響を及ぼす可能性が高い。特に、BNBの保有が価格維持・支援の目的だったことが疑問視され、売却懸念も生じる。
BTC（ビットコイン）	中	BNBとの市場連動性が高いため間接的に影響を受ける可能性あり。加えて、企業の財務に暗号資産を組み込むことへの懐疑的な視線が市場全体に波及することで、リスク資産として売られる局面が出る可能性がある。
ETH（イーサリアム）	中	同様に暗号資産市場全体への信頼性懸念から連れ安の影響を受ける可能性がある。特にDeFiやWeb3プロジェクトのトレジャリー運用に対する懐疑論が高まるリスクあり。
CEX関連トークン（例：FTTなど）	低〜中	BNBがバイナンスと密接に関係することから、中央集権型取引所のトークンにも波及的懸念が及ぶ。ただし現在FTXの崩壊を経て影響力は限定的。BNBほどのインパクトは見込まれない。
ステーブルコイン（USDT、USDC等）	低	信用不安時に逃避先として逆に資金流入が起きる可能性があり、価格への直接的影響は小さい。ただし市場の混乱が深まる場合、取引高に影響が出る可能性はある。

考察

WindtreeがBNBを財務資産として大胆に取り入れた戦略は、一見革新的に映りますが、結果的には従来のバイオ医薬品企業としての信用に変調をきたしました。上場廃止に至った直接の原因は株価の低迷ですが、その根底にはこうした「リスクの高い金融戦略への依存」があります。特に、クリプトの変動性が高い環境下では、伝統的な投資家や機関が離れる傾向にあり、資本市場での支持を維持するのが難しい現実が浮き彫りになりました。

OTC市場への移行後、Windtreeが本業に立ち戻って開発パイプラインを再強化できるのか、あるいはさらなる再構築が必要になるのかが注目点です。ただし、OTCでは投資家層が限定的であり、資金調達力の回復には苦戦が予想されます。

今回の件は、「企業がクリプトを財務戦略に組み込む際には、事業基盤がしっかりしていないと逆効果になり得る」という教訓とも言えます。資本市場との信頼関係を維持しつつ、新たな資産クラスに挑むには、もっと堅実かつ透明性の高いアプローチが必要と感じます。